内容説明
１８歳人口の急減と私立大学等に対する国庫助成の占める経常費補助率の低下が、私学存立の基礎を脅かしている。大学設置基準の大幅改正により、私立大学もカリキュラムの改編や自己点検・評価システムの樹立に追われた。“世界的教育研究拠点（２１世紀ＣＯＥ）”構想など、国の高等教育政策も目が離せない。学生の確保と財政的基盤の強化を確実なものとし、しかも社会的要請にどう応えていくべきか、私立大学は正念場を迎えた。いまや従来の枠組にとらわれない諸活動を通して個々の大学の存在証明（ＵＩ）をかけて改革推進をめざすときである。そのＵＩ戦略を展開するための基本的かつ現実的条件とはなにか。
目次
序 高等教育政策を問う
１ 大学改革と教養教育
２ アメリカの大学の教育組織と教養教育―コロンビア大学の事例
３ 学生のキャンパス生活とカリキュラム
４ 危機に直面する大学の国際化
５ 高等教員のグローバル化と情報化
６ 少子化と私大財政の今後
著者等紹介
岩内亮一［イワウチリョウイチ］
１９３３年大阪市生まれ。東京教育大学大学院博士課程単位修得退学後、東京工業大学助手、北里大学助教授を経て、明治大学経営学部教授。この間、シカゴ大学、コーネル大学、ロンドン大学、コロンビア大学の客員研究員。経営学博士。専攻は経営社会学、教育社会学
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